約8割の社員が「対話は必要」と感じながら、満足しているのは約4割。このギャップはなぜ生まれるのでしょうか。

私たちアンドアは、日本企業に勤める2,062名を対象に、職場内対話の実態調査を実施いたしました。本資料では、対話に対する不満の本質と、組織のエンゲージメントを高める対話のあり方を、データに基づき解説しています。

調査から見えてきたのは、「話し合っても結果が実行されない」という不満が対話への諦めを生み出している構造です。心理的安全性を高め、話しやすい雰囲気を作っても、それだけでは対話は成果につながりません。

一方で、対話の「回数」を増やしても効果は限定的であり、一回一回の対話の「質」がエンゲージメントに与える影響は、回数の約2.4倍に達することがわかりました。

では、対話の質を高めるには何が必要なのか。本資料では、目的の明確化、傾聴姿勢、相互理解、実行責任という4つの要素の関係性を明らかにし、各要素がどのように連動して成果につながるのかを構造的に整理しています。また、上司とメンバーで異なる課題認識のズレ、年代によって変化する対話への期待など、施策設計に役立つ分析結果も収録しています。

「どうせ話しても変わらない」という職場の空気を変え、社員一人ひとりが納得感を持って行動できる組織を目指す人事担当者の方に、現状把握から施策立案までの道筋をご提示いたします。